遊園地タイムズ編集部

2026年08月06日記事

「食べに行きたい遊園地」が選ばれる時代フードが集客を変える理由

この記事のまとめ

遊園地のフードは、来園動機と集客の中心に位置づけられる時代に入りました。本記事では、遊園地のフード戦略が集客に与える影響を整理し、実務に役立つ視点をまとめます。要点は次の通りです。

市場は回復基調にあるものの、施設ごとの回復差が広がっている
フードは体験価値として来園動機となり、客単価と滞在時間を押し上げる
フードフェスは閑散期対策とSNS拡散の両面で集客に効く
飲食動線と混雑の可視化、アレルギー対応が満足度を左右する

遊園地業界の現状と集客課題

市場規模とコロナ後の回復状況

遊園地・テーマパーク市場は、コロナ禍からの回復を経て、過去最大規模に達しています。

2020年の集客動向を示す「公園、遊園地・テーマパーク」の第3次産業活動指数は前年比マイナス44.8%と大幅に低下しました。売上高は2019年に約7,184億円だったものが2020年には約2,638億円まで急落し、2022年に約6,000億円まで持ち直したのち、2023年には過去最大の8,441億円へと伸びました。入場者数も2023年に7,238万人へ回復しています（参照*1）。一方で、2023年度時点でコロナ前の水準を上回った施設は約3割にとどまり、半数以上がコロナ前に届いていない状況が続いています（参照*2）。

市場全体は回復基調にある一方、施設ごとの回復度合いには大きな差が生まれています。集客の課題は「業界の底上げ」ではなく「個別施設の差別化」に移っていると読み取れます。

少子高齢化とレジャー多様化の影響

遊園地は、余暇の選択肢が広がるなかで厳しい競争環境に置かれています。

近年は、東京ディズニーリゾートやユニバーサル・スタジオ・ジャパンのように、空間全体に統一感をもたせ唯一無二の体験ができるテーマパークの人気が顕著に表れており、多くの遊園地が廃業に追い込まれる結果となっています（参照*3）。加えて、来場者ニーズは「見る」から「体験する」「投稿する」へと移っています（参照*2）。

アトラクションの新設だけで戦うのは難しく、フードやイベントを含む滞在体験全体で差を作ることが求められる局面になっていると整理できます。

来園者が重視するポイントの変化

来園検討時に重視される要素は、快適さと費用に関わる項目に集中しています。

株式会社エクスクリエによると、テーマパークやレジャー施設に行くことを検討する際に重視する点として、全体で「混雑状況」と回答した割合が66.7%と最も高く、次いで「入場料・入園料やアトラクションにかかる費用」が60.7%となりました。60代では、「人が多すぎて行動しづらい」「並ぶ時間が長い、また、暇つぶしがない」に加えて、「レストランの混み状況がわからない」ことへの改善要望が、他の年代と比較して高くなっています（参照*4）。

混雑と費用に対する懸念に加え、飲食エリアの混雑状況が把握しづらいことも来園体験の評価軸に含まれていることがわかります。フードは「食べる場所」ではなく「集客判断に影響する要素」として扱う必要があります。

フードが来園動機になる理由

「食」を目的とした来園の増加

フードそのものを目的にした来園が広がっています。

海外では、フロリダがフードフェスの集積地となっており、旅行とユニークな食体験の2つの人気要素を組み合わせることで、通常の公園訪問を食の冒険へと変える取り組みが定着しています。世界各地の料理、クラフトビール、こだわりの一品を楽しめる場として機能し、施設側はチケット販売とフード・ドリンク支出の両面で成果を得ています（参照*5）。日本国内でも、2024年秋ごろから麻辣湯ブームが広がり、麻辣湯にテーマを絞った四川フェス2026には過去最高となる2日間で約7万人が訪れました（参照*6）。

食のテーマ性は、単独で数万人規模を動かす集客力を持つことがわかります。フードは補完ではなく、主目的として組み立てる余地があります。

体験価値としてのフードの位置づけ

フードは来園体験を構成する中心的な価値となっています。

来場者ニーズが「見る」から「体験する」「投稿する」へシフトしており、体験型の要素が集客の軸に据えられています（参照*2）。フロリダのフードフェスは、堅苦しい食のイベントではなく、ライブ音楽や娯楽、テーマに沿ったアクティビティを組み合わせた社交的で楽しい雰囲気を持ち、人気となっています（参照*5）。

食べる行為が、味わうだけでなく、周囲の演出や参加型の要素と結びついた体験に拡張されています。フード単体の質と、その周囲の演出を一体で設計する視点がポイントです。

客単価と滞在時間への効果

フードは客単価を押し上げる直接的な要素として機能します。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは入園者数が多いうえに、アトラクションの総キャパシティが小さい状況にあり、平均客単価の低下を補う役割を飲食も担っています。屋内飲食できる施設の最低価格帯を比較すると、東京ディズニーランドではホットドッグとポテトとドリンクのセットが1,040円、カレーが900円、ピザとドリンクのセットが1,020円程度である一方、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンではピザとドリンクのセットが1,500円、ハンバーガーとポテトとドリンクのセットが1,450円と、やや高い設定になっています。お土産としても人気のポップコーンバケットは、東京ディズニーランドが2,100円〜3,400円であるのに対して、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは4,000円〜5,500円となっています（参照*7）。

価格設計と商品構成の工夫によって、飲食は入園料以外の収益源として大きな貢献余地を持つことが読み取れます。

フードフェス型集客の成功パターン

エプコット国際フード&ワインの事例

エプコット国際フード&ワイン・フェスティバルは、テーマパーク型フードイベントの手本として定着しています。

このイベントは全米のテーマパークにとっての雛形となり、来場者数と支出の増加、とりわけかつては閑散期とされた時期の底上げにつながっています。実際の数字としては、エプコットの入場者数が2024年に約20%増加したと報告されています（参照*5）。

テーマ性のあるフードイベントを長期開催枠として組み込むことで、通常営業だけでは動きにくい時期の来園を引き上げる仕組みが機能しています。単発の販促ではなく、年間の集客カレンダーの中核に据える設計思想が読み取れます。フード起点で来園回数を増やすことが、既存顧客のリピート強化にもつながる構造になっています。

オフシーズン集客と閑散期対策

フードフェスは、繁忙期を外した時期の集客に効きます。

多くのフードフェスは夏のピークを外して開催されており、たとえばケネディ宇宙センターのTaste of Spaceは、家族旅行が少なくなる10月に実施されています（参照*5）。国内でも、四川フェス2026が2日間で約7万人と過去最高の来場を集めており、テーマを絞ったフードイベントが大規模集客につながる事例が確認できます（参照*6）。

閑散期にフードを軸としたイベントをぶつけることで、稼働率を平準化する狙いが機能しています。運営側は季節性を逆手にとった企画設計を検討する余地があります。

地域文化・多様性を活かした企画

地域色を前面に出した食のイベントは、観光を超えた価値を生みます。

セント・ピーターズバーグで開かれるコラードグリーン・フェスティバル（タンパベイ・コラードグリーン・フェスティバル）は7回目を迎え、2018年の小さな集まりから2025年には1万2千人超の来場が見込まれる規模に成長しました。こうしたイベントは、食にとどまらず、文化、地域社会、公衆衛生の推進を観光と並行して担う役割を持つとされています（参照*5）。

地域の食文化を軸に据えた企画は、他施設が模倣しづらい独自性を持ちます。集客資産として、地域との結び付きを強化する視点が有効です。

SNS拡散を生むフード演出

UGCが集客に与えるインパクト

来場者自身の発信が、集客の主要な入口となっています。

フードフェスの人気の背景には、ライブ音楽や娯楽、テーマ活動を伴う社交的で楽しい雰囲気があり、SNSがその人気をさらに押し上げています。目を引く料理やドリンクは拡散されやすく、大勢に届いた露出がそのまま主催者側の収益につながっています（参照*5）。来場者が自ら発信するUGC（利用者による投稿）は、施設の公式発信よりも信頼されやすく、口コミによる新規集客につながります（参照*2）。

広告費に頼らずに認知を広げる仕組みとして、来場者の投稿を起点にした導線設計が集客戦略の中核になり得ます。

投稿したくなる体験の設計

投稿を促す体験は、意図をもって設計されています。

サンシャイン水族館の「天空のペンギン」は、都市立地の制約を逆手に取った演出で、来場者の投稿が自然に広がった事例です。単なる告知ではなく「来場者が投稿したくなる体験」を設計することが集客につながる視点として整理されています（参照*2）。フード領域では、森ビル株式会社が開催した「六本木ヒルズカレーグランプリ」が、六本木ヒルズ内の18店舗を巡って限定カレーを楽しみながらスタンプを獲得するデジタルスタンプラリーとして実施されました。専用アプリのダウンロードは不要で、スマートフォンの標準カメラでコードを読み取る仕組みだったため、気軽に参加しやすい設計となっていました（参照*8）。

見た目、参加のしやすさ、回遊性の3点を組み合わせることで、投稿が生まれやすい体験を意図的に作れる可能性が読み取れます。

回遊と混雑を最適化する導線設計

飲食施設の配置と回遊促進

飲食施設の配置は、園内の混雑と回遊性を左右します。

主要アトラクション、飲食施設、トイレを分散配置することは、特定エリアへの集中的なボトルネックを防ぎます。加えて、モバイルアプリを通じた飲食や物販の事前注文と受け取りにより、行列に並ばずに済む運用ができ、ピーク時に飲食の待ち時間を平均で25〜40%削減できます（参照*9）。

飲食の待ち時間はアトラクション体験の時間を圧迫するため、配置と注文導線の設計は、来園満足度と回遊性の両方に直結する要素になります。園内マップとオペレーションを一体で見直す視点が求められます。

混雑可視化とオペレーション改善

混雑の見える化は、飲食エリアの満足度を高める鍵になります。

施設内の食事処や人気コーナーの入口にカメラを設置しておくと、連携アプリや端末からリアルタイムに状況が確認でき、館内の電子掲示板で提供すれば来場者は一目で把握できます。蓄積された混雑データを使うことで、時間帯別や曜日別の傾向を可視化でき、来館者の行動パターンに基づく予測もできます（参照*10）。60代では「レストランの混み状況がわからない」ことへの改善要望が他の年代と比較して高く、混雑の緩和やレストラン混雑の見える化、待ち時間の解消がシニア層の満足度向上につながる可能性が示されています（参照*4）。

見える化は情報提供にとどまらず、来園者の行動選択を支える機能として、集客と満足度に効いてきます。

食品安全とアレルギー対応の重要性

アレルギー事故のリスクと現状

食物アレルギーは、飲食を伴う集客施設にとって避けて通れないテーマです。

世界保健機関（WHO）は、2050年までに世界人口の約50%が何らかのアレルギーを経験すると予測しており、アレルギーは4番目に多い慢性疾患になるとされています。食物アレルギーの経済的影響は、生産性の損失や労働コストを含めて、米国では年間およそ248億米ドルと推計されています。米国での調査では、レストランで発生した食物アレルギー反応の53.9%が、顧客が事前にスタッフへ伝えていたにもかかわらず起きていたと報告されています（参照*11）。

事前申告があっても事故が発生している現実は、口頭伝達だけでは管理が難しいことを示しています。飲食提供の現場では、情報共有と確認の仕組みを設計段階から組み込む必要があります。

遊園地に求められる管理体制

現場のアレルギー管理は、標準化されたノウハウ不足に直面しています。

現場では、誰もが顧客の信頼に応える情報管理の必要性を感じながらも、標準化するノウハウがないため、それぞれが手探りで対応しています。料理長が仕入先にアレルギー成分を確認し個別のフォーマットに入力したり、アレルギー成分を一覧化した紙を厨房に貼ったりする運用が見られますが、メニュー改変が多く、コンタミネーション（混入）まで意識が回りにくい状況があります。飲食提供スタッフには、牛乳、卵、魚、甲殻類、木の実、落花生、小麦、大豆といった一般的なアレルゲンに関する幅広い知識が求められ、TrustDishのようなデジタルのアレルゲン管理システムを使えば、正確でリアルタイムなアレルゲン情報をスタッフと顧客の双方に提供できるとされています（参照*11）。

多店舗・多メニューを抱える遊園地では、紙運用から情報基盤の整備へ移ることが、安全と集客の両立に直結します。